グッドモチベコラム

従業員満足度調査結果の有効活用に必要なことは?

経営・業務改善

多くの企業で行われている「従業員満足度調査」

新卒が入社し、半年以上が経過したこの時期。
体制が落ち着いてきたこのタイミングで、従業員満足度調査を実施する会社もあるのではないだろうか?
毎回、同じ質問をする企業もあれば毎回、設問を変えその都度集計や分析まで行っている企業もある。

人事部や経営企画部にとっては、従業員満足度調査は必須的に実施している企業も多く1つのミッションになっている。

その後の活用が不透明?従業員満足度調査への不満

しかし、従業員満足度調査を実際に受検する社員の評判はすこぶる悪い評判の企業も少なくない。
その多くは、毎回アンケートの実施と受検を強要はするが結果が公開・公表されず、自分の意見がその後どのように改善に役立てられているのか?分からない。という意見が大半である。 

実際、従業員満足度調査を企画・実施する、人事部や経営企画部の管理職にインタビューすると、実施して集計したりグラフで可視化したりするがその後改善に向けての有効な手立てが分からず、放置状態になってしまうのだという。 

なぜ、このようなことが起こるのだろうか?企画実施する側もアンケートを答える側も、会社をより良くしたいという目的は同じなのに・・・。 

アンケート内容の有効活用には、現状の理解から

従業員満足度調査が不発で終わってしまう要因のその1つが、アンケートの設問のあいまいさ!にあると考えている。 
例えば、今の業務量についての満足度を聞かれても、繁忙期と閑散期では回答に誤差が生じる。
例えば、今の福利厚生についての満足度を聞かれても、そもそも利用できる福利厚生を理解していなければ回答そのものができない。などなど。 

数多くの従業員満足度調査を拝見する機会があるが、回答から改善施策までを分析できるアンケートは非常に少ないのが現状だ。

従業員満足度調査結果の有効活用に必要なことは、良い所も悪い所もまずは現状の理解をすることだと思う。


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